相談している建築士たち

様々なサービス

ボルト

平成56年以前に建設した住宅は建築基準法の旧耐震基準を採用していたため、東日本大震災のような大きな地震が来ると倒壊する恐れがあります。
建て替えをしないのであれば家族を守るためにも耐震補強工事をする必要があります。
建設以来30年以上経過しているので耐震補強に合わせて現在の家族構成に合ったリフォーム工事をするのも良いと思われます。
耐震補強の工事にも筋交いをして頑丈にする方法やダンパーを設置して揺れを吸収する方法などいくつかの方法があります。
筋交いについてはどこに取り付けるかによって見た目が悪くなってしまいます。
ダンパーの設置は工事にある程度の時間がかかるのでリフォーム工事全体の期間が長引くことになります。

折角地震対策のためのリフォーム工事をやるわけですので、その他でも地震に対応できるようにしておくことです。
地震の時に考えられるトラブルは電気、ガス、水道が止まってしまうことです。
食料や防災品の備蓄が必要となりますので、小さなスペースで構わないのですが、備蓄スペースを作っておくべきと思います。
東日本大震災以降、省エネルギーの問題がクローズアップされていますので、再生可能エネルギーである太陽光発電のために屋根に太陽光パネルを設置して電力の自給を図ることは大事なことです。
省エネルギーの観点からはLED照明や節水型のトイレに交換することも今後の省エネ生活を考えると有効です。
いずれにしても緊急時に家族が安心して生活できることを最優先でリフォーム工事の内容を決めなければいけません。